妊婦が医療機関を受診した際に上乗せされる『妊婦加算』。社会問題となり、すっかりほとぼりが冷めた状態となっていましたが、再開の方向で検討に入ったとニュースになっています。すでに反対派がざわざわしているようですが、どうなることでしょう。
昨今、働く女性が増えたこともあり、晩婚化が進み、妊娠や出産も高齢化しています。35歳以上での出産を高齢出産といいますが、内科合併症・流早産・胎児低体重や胎児合併症の問題が増えてしまいます。高齢出産ではなくても一定の割合で起こるわけですが、そうなってしまった場合、ご自身を責めたりすることもあるでしょうし、何かのせいにしたくなることもあるかもしれません。あの時の検査のせいかも、あの時の薬のせいかも…。
A「何かあったら責任取れないから、産婦人科で診てよ。」
B「いやいや、何でも産婦人科に言われても困るよ。」
C「たらい回しにしないで！」
D「じゃあ、特別な配慮を設けて、皆で協力しながらやろうよ。」
妊婦加算とは、大雑把にいうとこういう流れから発案された制度でした。本来は、妊婦がより良い体制で診療を受けられるようにと配慮したもので、少子化対策の一つでもありました。しかし、妊婦に支払いを負わせるという点が、少子化に逆行すると批判されてしまいました。現在、制度の凍結により妊婦加算の支払い自体はしなくて済むようになっており、自分が解決したかのように振る舞う政治家もいますが、これからも誰かが診療していかなければならないという点においては、何も解決していないと思います。
さて当院にも、不妊治療中・妊婦・授乳婦の患者さんが通院されています。少しでも貢献できることがあればよいですが、内科合併症の中では、咳ぜんそく・気管支喘息・糖尿病・甲状腺疾患については、配慮した対応ができると思います。それぞれについては、追って解説させていただきます。糖尿病・甲状腺疾患を担当する副院長は女性医師ですし、繊細なことも相談しやすいかもしれません。また薬剤師とも連携し、より安全性の高い薬剤の選択や、また最低限の投薬を心がけています。子供たちと将来のことを考えて、私たちでできることをひとつひとつ、やっていこうと思います。